| 学位 |
経済学修士（1997年3月） |
| 最終学歴 |
慶應義塾大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学（2001年3月） |
職歴 |
東北公益文科大学公益学部専任講師（2001年） |
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東北公益文科大学公益学部准教授（2007年） |
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東北公益文科大学公益学部教授（2016年） |
| メッセージ |
急激な少子高齢化、働き方や家族のあり方など大きな社会構造の変化の中で、私たちの生活を支え合う社会福祉･社会保障のしくみや地域社会はどのような変革が求められるのか。教育、研究ともに変化の渦中にある地域からの積極的な協力を得て取り組んでいます。 |
教育・研究活動状況 |
日本ニュージーランド学会副会長 |
| 研究分野 |
社会政策、社会福祉・社会保障、福祉まちづくり |
研究テーマ |
ニュージーランド社会保障・社会福祉制度におけるコーディネーション機能の分析 |
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住民主体の災害時要援護者支援のあり方に関する研究 |
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人口減少社会における地域人材育成の方法に関する研究 |
共同・受託研究実績 |
 詳細 |
論文・作品 |
詳細 |
研究著書 |
詳細 |
国内会議発表 |
詳細 |
国際会議発表 |
Introduction of New Zealand Social Security Act 1938 and Related Policies into Japan, NZASIA Conference 2005 (22/11/2005), University of Waikato (Hamilton, New Zealand) |
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Ageing Population, Diminishing Local Communities and Social Welfare in Rural Japan, 21st New Zealand Asian Studies Society Conference, November 29nd-December 1st 2015, University of Canterbury(Christchurch, New Zealand) |
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その他の著作 |
研究経歴 |
| 知的財産権 |
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| 担当授業科目(学部) |
現代公益論、地域福祉の理論と方法a、福祉行財政と福祉計画Ⅰ・Ⅱ、地域福祉演習Ⅰ～Ⅳ、プロジェクト型応用演習、競争型課題解決演習、就職セミナー、基礎演習a、専門演習Ⅰ・Ⅱ |
| 担当授業科目(大学院) |
公益学総論、社会政策論、共創の技法、合意形成・コーディネーション論、演習Ⅰ・Ⅱ |
教育実績 |
横浜国際福祉専門学校非常勤講師（1998年～2001年） |
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慶應義塾大学通信教育課程非常勤講師（2004年、2008年） |
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放送大学非常勤講師（2011年、2012年） |
指導ゼミ論文 |
詳細 |
| 所属学会 |
日本ニュージーランド学会、社会政策学会、日本社会福祉学会、日本公益学会 |
| 免許・資格 |
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社会・地域での活動 |
詳細 |
受賞 |
| E-mail |
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