プロジェクト型応用演習「POSデータ分析で売場改善」にて成果報告会を行いました
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2026年2月4日（水曜日）、プロジェクト型応用演習「POSデータ分析で売場改善」（担当：神田直弥教授、松尾慎太郎准教授）で、Aコープやわた店の相馬店長とグロサリー部門の方々、株式会社True Dataのデータアナリスト、酒田市産業振興まちづくりセンターの職員を前に、鍋用の調味料など関連商品を素材として学生たちが考えた「年末商戦の売り場づくり」について最終成果を報告しました。
これまでの講義では、東日本を中心にスーパーマーケットを運営するJA全農Aコープ株式会社のAコープやわた店の実際の売り上げ個数・価格等のPOSデータを大学にご提供いただき、このデータと、データをもとに企業の意思決定を支援するTrue Dataが提供する統計化した全国購買データを比較・分析してきました。
昨年12月13日から31日にはAコープやわた店ご協力のもと、実際に年末商戦の催事コーナーにて学生が考案した売場を展開しました。
1月からは実際の売り上げデータをもとに効果を測定したうえで、売れた商品と売れなかった商品の要因を分析し、振り返りを行いました。
学生たちは発表で、「設定したペルソナでは大容量ストレート鍋つゆが売れると想定していたが実際はプチッと鍋シリーズの方が売れており、ペルソナが違っていた可能性がある」「東北市場で売れているものが酒田市内の店舗でも売れるとは限らないということが分かった」「気温など天候によって客足や売れる商品に違いがあり、すき焼きのたれは冬季需要が高いことが分かった」「12月18日の週は施策対象商品全体で前年比が高かったため、この週にまとめ買いした人が多かったことが分かる」「ゴールデンゾーン（下段）の商品が思うように売れず、トップボードやPOPで目線が下にいかなかったことが考えられる」などと話し、様々な工夫を凝らしながら演習に取り組んだ成果をアピールしました。
参加者からは、「データ分析から棚づくりまでよく取り組んでくれた。
地域との距離が近いスーパーマーケットだからこそ、みなさんの売り場づくりが売り上げに直結したと感じる」などのご講評をいただきました。
学生たちは実際の購買データを活用し、分析・検証をすることで、データを利活用していく上での手法や知識を深め、その先の課題解決の糸口を探ることができたと思います。
本学では今後も地域をフィールドとした学際的な学びを通じ、社会課題の解決に果敢に挑戦する人材を育成してまいります。
